【職場の熱中症対策】WBGTって何?測定したことがない企業様にもわかりやすく解説【2025年最新】

WBGT測定を初めて行う企業の職場環境のイメージ

🔍 はじめに:なぜ今、WBGTが注目されているのか?


2025年、厚生労働省は熱中症対策ガイドラインを大幅に改訂し、WBGT(湿球黒球温度)による環境リスクの評価が明確に義務化されました。

現在、当事務所が訪問中の複数の企業様でも、「WBGTってそもそも何?」「測ったことがないけど必要なのか?」というご相談を多くいただいております。

この記事では、WBGTの基本から、実際の測定方法、対策への活かし方までを初めてでもわかるように産業医・労働衛生コンサルタントの視点から解説します。


目次

☀️ WBGTとは?熱中症リスクを“見える化”する指標

WBGT(Wet Bulb Globe Temperature)は、熱中症の発症リスクを評価するための温度指数です。単なる「気温」だけでなく、以下の3要素を組み合わせて算出します:

  • 湿球温度(湿度):汗の蒸発しやすさに関係
  • 黒球温度(輻射熱):日射や周囲の熱の影響
  • 乾球温度(気温)

📌 なぜ気温だけでは不十分?

気温が30℃でも湿度が高く風がなければ、体に熱がこもってしまい熱中症リスクは高くなります。
WBGTは、「体が受ける熱の負担」を数値で正確に表すため、厚生労働省や環境省が対策の基準に用いています。


🏭 実際の職場でのWBGT測定方法【初めてでも大丈夫】

📌 Step1:WBGT計(熱中症指数計)を準備

市販されているものには以下のようなタイプがあります:

機種名特徴価格帯
A&D AD-5695D高精度・JIS準拠約2万円〜
カスタム CT-317WBGT簡易・携帯型約5,000円〜

👉 ポイント:できればJIS準拠の機種を選びましょう。


📌 Step2:測定場所の選定

  • 屋外作業の場合:作業する高さ(1.2〜1.5m)で、日陰・直射日光両方で測定
  • 屋内作業の場合:送風機・空調機器の風が当たらない場所で測定

📌 Step3:測定タイミング

最低でも以下のタイミングで測定しましょう:

  • 作業開始前
  • 正午前後(気温上昇のピーク)
  • 気象庁から熱中症警戒アラートが出たとき

➡ 1日複数回の測定が理想的です。


📊 測定結果の活かし方と厚労省の行動基準(2025年版)

WBGT値に応じて、休憩や作業の見直しが求められます。

WBGT値(℃)行動の目安
~28℃未満注意(通常作業可)
28~30℃警戒(こまめな休憩を)
30~31℃厳重警戒(30分ごとに休憩)
31℃以上危険(作業中止を検討)

👀 測定値は、ホワイトボードや作業所前に掲示し、「誰でも確認できる状態」にしましょう。


🧑‍🏭 よくある質問(訪問先で実際にあったもの)

Q1:簡易の気温計じゃダメですか?

ダメではありませんが不十分です。 WBGTは「気温+湿度+輻射熱」の3要素を考慮しており、気温計だけでは高リスクを見逃す可能性があります。

Q2:室内作業でもWBGT測定は必要?

はい、必要です。 室内でも湿度が高く風通しが悪い環境では熱中症のリスクがあり、屋外と同様に対策が求められます。


📣 まとめ:WBGT測定は「安全管理の新常識」

  • WBGTは、気温・湿度・輻射熱を含めた熱中症リスク評価の指標
  • 2025年から厚労省ガイドラインで、対応の義務化が明記
  • 初めての企業様でも、簡単なステップで導入が可能

🏢 当事務所がサポートいたします

株式会社吉川労働衛生コンサルタント産業医三重事務所では、WBGT導入支援、測定器の選定、社員教育、掲示方法までトータルでサポートしています。

WBGT導入や熱中症対策に不安のある企業様は、お気軽にご相談ください。

WBGTに関するご相談、講師依頼、産業医業務依頼、労働衛生コンサルタント業務依頼などのお問い合わせはこちら

監修:株式会社吉川労働衛生コンサルタント産業医三重事務所                          代表取締役 産業医/労働衛生コンサルタント 吉川 諒                             【対応エリア】三重県を含む東海地方、近畿地方ほか全国対応可

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この記事を書いた人

労働衛生コンサルタント/日本医師会認定産業医
株式会社吉川労働衛生コンサルタント産業医三重事務所 代表取締役
労働衛生の専門家として、企業における職場環境の改善や従業員の健康管理に携わり、これまで多くの事業所の産業保健活動を支援。
労働衛生コンサルタントおよび日本医師会認定産業医としての資格と精神科での臨床経験を活かし、医学的知見と現場感覚の両面から実効性のあるアドバイスを行っています。
三重県を拠点に、東海地方の企業様に対して、誠実かつ現実的なサポートをモットーに活動中。東海地方以外の依頼にも対応しています。
法令順守だけでなく、“従業員が安心して働ける職場づくり”を目指した、実践的な産業保健サービスの提供を心がけています。

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